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{{百科事典的でない|type=NOTSOAPBOX|date=2011年2月}}
'''海洋国家としての日本'''(かいようこっかとしてのにほん)は、総論「[[海洋国家]]」を前提とした海洋国家としての[[日本]]についての各論である。

== 海洋国家としての日本の歴史 ==

=== 日本の成立と海洋文化 ===
古来、[[山幸彦]]と[[海幸彦]]の神話や[[浦島太郎]]などの海を通じた説話が多くあり、海や山を中心として文化が醸成されてきた。[[三内丸山遺跡]]などの最近の発掘結果から、縄文期から日本海及び東シナ海の沿岸航路による海洋民族の存在が推測されている。紀元前数百年頃から、沿岸航路から、弥生民族の日本列島への流入が始まる。彼らにより本格的な稲作農耕が始まり、弥生期の初期の原始国家群が成立していく。

時代が下がると、大陸の王朝との国家間の交流が始まる。そのうちの記録に残っているものとしては、[[卑弥呼]]が魏に使者を送り[[親魏倭王]]の[[称号]]を得、その後継者[[台与]]も親晋倭王の[[称号]]を受けた。[[倭の五王]]もまたそれぞれ中国大陸に使者を送った。

[[ヤマト王権|大和朝廷]]は[[白村江の戦い]]の後、[[唐]]や[[新羅]]からの侵攻に備え九州に[[水城]]を築城し、関東からの募兵を[[防人]]として九州に派遣した。朝廷は次第に中国文明からの自立を図り[[国号]]を日本とし、大王の[[称号]]を[[天皇]]と改める。[[遣唐使]]の派遣や新羅や[[渤海国]]との通交など、活発な国際交流を行った。

日本と朝鮮半島の関係においては新羅朝鮮半島の[[新羅]]と外交上しばしば対立し、その後継王朝である[[高麗]]との関係も国王の病を治す名医の派遣を要請されるが、礼に適わないと一蹴し事実上の断絶関係となり、交易以外のつながりはなくなった。また、朝廷も朝臣の私貿易の禁止をしたこともあって、日本の国としての貿易はそれほど盛んではなくなった。その間に[[国風文化]]も発達し日本独自の文化が形成された。

[[平安時代]]中期、[[刀伊の入寇]]や[[藤原純友]]による[[承平天慶の乱]]などが起り、海域をめぐる安寧はしばしば脅かされた。その後平安時代末期からは武士の台頭により、東の棟梁[[源氏]]と西の棟梁[[平氏]]がそれぞれ武勇をめぐって競っ。とりわけ平氏は西海にあって[[水軍]]を中心に栄え、海域の秩序の維持に努め、各国の在地勢力との間に封建的主従関係を築いた。畿内以西の平家の勢力圏にあってはそれぞれ在地勢力による水軍が発達していった<ref>海上知明「平知盛と「海軍」戦略---軍記物語にみいだされる戦略原則」(戦略研究学会、年報戦略研究5、2007年)。</ref>。



平家の棟梁[[平清盛]]が[[神戸港|大輪田泊]](現在の神戸)を中心に[[日宋貿易]]を盛んに行った。しかし、陸地勢力を中心に発展した源氏が平家を滅ぼして樹立した政権である[[鎌倉幕府]]にあっては外国の通交は積極的ではなく、再び日本は内向的な時代を迎える。

=== モンゴル世界帝国の来寇 ===
[[元 (王朝)|元]]の[[大ハーン]]([[皇帝]])[[クビライ]]の通交の求めを受けた時の[[執権]][[北条時宗]]は侵略か服属を求めるの意思ありと見てこれを一蹴、これに怒った元が宋や高麗の軍勢をも率いて[[1274年]](文永11年)、九州に来襲、対馬、壱岐を制圧して九州に上陸してきたが辛くも元軍を退かせることが出来た。[[1281年]](弘安4年)、再び元軍が九州に来襲し、石垣を築いて防戦態勢を整えていた鎌倉幕府の御家人たちはこれを撃退、これにより日本に2度も来襲した[[元寇]]という国難を乗り切ることができた。

{{See also|元寇}}

外敵の来襲を経た日本では、博多は国際港として発達、[[倭寇#前期倭寇|前期倭寇]]といわれる日本人中心の海賊による中国朝鮮半島沿岸への略奪行為も活発化していった。[[後醍醐天皇]]が倒幕の志を燃やし、再び朝廷中心の政治を取り戻そうとして挙兵したが、後醍醐天皇の[[建武の新政]]も、再び武士の失望を買った。源氏の名門[[足利氏]]の棟梁、[[足利尊氏]]が新たな天皇を立てて([[北朝 (日本)|北朝]])、尊氏自身は[[室町幕府]]を開いて南北朝時代に突入していった。南北両朝が合体を迎えるのは室町幕府三代将軍[[足利義満]]の時代であった。

足利義満は[[明]]に使者を送り、[[日明貿易]]をはじめる。しかし、当時は倭寇による中国朝鮮への略奪行為が激しく、明の初代皇帝 朱元璋が直に日本征伐をしてでも倭寇を取り締まる意向を示すなど、日本と中国・朝鮮の貿易には倭寇らの海賊と善良な使節・証人の差別化を図ることが不可欠であった。そこで日明、日朝間では倭寇ではないという証明として勘合符を用いた貿易(勘合貿易)が行われるようになった。乱世である日本では、明・朝鮮を略奪する倭寇を十分に取り締まることができず、1419年には朝鮮水軍が対馬を襲う[[応永の外寇]]という事態にも発展している。

[[応仁の乱]]を契機として幕府の勢威が衰えると、日明貿易や日朝貿易の主流は有力守護で[[足利氏]]一門でもある[[細川氏]]と、西国の名門、[[大内氏]]が競うように日明貿易に勤しんだ。[[1523年]](嘉靖2年)、細川氏と大内氏は貿易の主導権をめぐり対立を起こし、[[寧波の乱]]に発展。大内氏が細川氏に攻めかけ、多くの使節を殺害した。日明貿易は大内氏に独占されることとなった。しかし、[[陶晴賢]]が[[大内義隆]]に謀叛してこれを討つと、大内氏の被官であった[[毛利元就]]が陶を討ち、やがて大内氏をも滅ぼして大内氏旧領を支配下に納め、貿易は[[毛利氏]]によって独占されることとなる。
{{See also|日明貿易}}

=== 海を通ってきた南蛮人 ===
一方、戦国時代には[[薩摩国]]の[[種子島]]に鉄砲が伝来し、[[フランシスコ・ザビエル]]ら[[イエズス会]][[宣教師]]が来日してにキリスト教を伝えた。これによって日本に伝来した鉄砲は種子島と呼ばれることとなり、宣教師たちの活動によって間もなく鉄砲は国産化され普及し、キリスト教は庶民から[[大友義鎮|大友宗麟]]のような大名まで広く信徒を獲得した。

その頃、室町幕府は衰退の一途をたどる室町幕府では、管領細川氏の家臣である[[三好氏]]が中央政界を牛耳っており、時の将軍[[足利義輝]]を暗殺し、義輝の従兄弟[[足利義栄]]を擁立した。[[今川義元]]を討ち、勢威を高めていた[[織田信長]]は京都の政争から逃れ大名の下を転々としていた[[足利義昭]]を新将軍として擁立して上洛、天下人への道をたどると、こうした。信長は、世界との交易に希望を馳せ、積極的に[[南蛮貿易]]や文化交流を行い、鉄砲の導入によっていくつもの戦いを勝ち抜いていった。

日本に再び侵略の危機感を与えたのは、西欧諸国が[[フィリピン]]などを植民地化していったことであった。[[豊臣秀吉]]は限定的ながら[[バテレン追放令]]によってキリスト教を禁止した。豊臣秀吉の死後、天下をとった[[徳川家康]]にはじまる[[江戸幕府]]は当初[[朱印船貿易]]を盛んに行い、東南アジア各地に[[日本人街#日本人町|日本人町]]が形成されたが、[[徳川家光]]の代になると次第に厳格な[[海禁]]政策へと転換していった。国際港は[[長崎市|長崎]]に限定し、[[中国]](明及び[[清]])、[[オランダ]]、[[李氏朝鮮]]や日本周辺の諸民族のみが交易相手として公的に認められ、それ以外との交易は国禁とされた。
{{See also|鎖国}}

圧政の末に[[島原の乱]]が勃発し、一時は大蜂起となるも大軍を擁した老中[[松平信綱]]はじめ[[板倉勝重]]、[[戸田氏鉄]]らの譜代大名、及び九州諸大名らで構成された幕府軍によって鎮圧された。その後、九州各地には隠れキリシタンといわれた人々が密かに信仰を守り抜くも、戦国の日本に広く伝わったキリスト教の影響力は途絶え、武家政治による安定した時代を迎えることとなる。


=== 幕末日本の「海防」===
{{See also|海防論}}

やがて18世紀に入ると、海上防衛の面で日本は日本は、再び、危機意識を持ち始める。[[ロシア]]の東方進出にともない北方防備の重要性が認識され、[[林子平]]が『[[海国兵談]]』を著し、「海国の防備は海辺にあり」とその重要性を指摘したものの、この頃は対外的脅威への意識が低く時の為政者、[[老中]][[松平定信]]より処罰を受ける。

その後、ロシアの東方進出、南下に危機感は高まったが、老中[[戸田氏教]]も杞憂としてとらえたという記録が残っているようにまだ対露外交の深刻さの意識は低かった。その後[[1853年]]、アメリカから[[ミラード・フィルモア]][[大統領]]の[[親書]]を携えた[[マシュー・ペリー]]率いる([[黒船]]とも呼ばれた)[[東インド艦隊 (アメリカ海軍)|東インド艦隊]]が[[浦賀]]に[[黒船来航|来航]]した折には[[下田奉行]][[戸田氏栄]]、[[井戸正道]]らが応対した。この時は幕府が慰留した上でペリーが帰国したため特に大きな波乱はなかったが、翌年再び艦隊を率いて開国を求めてくると世情は再び大きな人心不安を齎された。

こうした折、



幕府は[[老中]][[阿部正弘]]の建言で幕府海防掛を創設し、幕末の尊皇攘夷運動の旗頭であった[[水戸藩]]の藩主[[徳川斉昭]]を幕府[[海防参与]]として推戴した他、[[川路聖謨]]、[[水野忠徳]]([[勘定奉行]]兼任)、[[筒井政憲]]([[大目付]]兼任)、[[永井尚志]]([[目付]]兼任)、[[岩瀬忠震]](目付・勝手掛兼任)、[[大久保一翁]](目付兼任)、[[江川英龍]]、[[高島秋帆]]、[[勝海舟]]ら有為の幕臣をはじめ、水戸藩からは斉昭腹心の[[戸田忠太夫]]、[[藤田東湖]]を幕府の[[海岸防禦御用掛]]として任じ、戸田忠太夫の実弟水戸藩士[[安島帯刀]]を海防参与秘書掛に登用して幕政の海防施策の策定にあたる体制を築いた。

海防参与となった斉昭は中枢にあって、『海防愚存』を提出するなど海防の重要性を説くべく積極的に献策を行った。また、斉昭は水戸藩内でも海防を指揮し、藩内にも海防掛を置く他、家老の[[山野辺兵庫]]の所領にある陣屋を助川海防城として密かに築城して外敵の侵入に備えた(当時は[[一国一城令]]により公式に複数の城の所有は適わなかった)。

江戸幕府末期には水戸藩を中心とした勢力が尊皇攘夷を唱え、諸藩の志士に大きな共感と影響力を有するようになるなど、幕末期における日本の海防意識は一気に高まった。とりわけ、幕末の初期にあっては、水戸藩が雄藩の先頭にたって当初は尊皇攘夷のあり方として異国船打ち払いを中心とした海防戦略のあり方を論じたが、次第に攘夷困難を悟り海軍力の増強を図る一方で欧米列強との和親貿易の道を探った。

徳川斉昭はまず日本の海防を強化すべく、腹心安島帯刀に日本初の軍艦である旭日丸の建造を命じて幕府に献上し、水戸藩は幕府より賞されたが、幕府が朝廷の許可なく[[日米和親条約]]を締結すると、斉昭は海防参与を辞任した。この和親条約締結により、幕府の風向きは次第に軍事力を近代化しつつ欧米列強への歩み寄りを図り国家存立を図る政策が主流を占めるようになり、やがて[[井伊直弼]]を中心とした佐幕的な[[譜代大名]]を中心とした勢力が幕政を指揮するようになると、[[開国]]によって国難を乗り切り、日本の現実的な国力の基盤を整えようという政策が主流となってきた。

=== 海軍創設 ===
{{See also|幕府海軍}}

この頃における日本は幕府も雄藩も近代的な陸海軍の整備への関心が高まり、それぞれ軍事力の近代化に努めていた。とりわけ幕府は[[長崎海軍伝習所]]を設置し、開国して近代的な軍備輸入を志向した。これにはあくまで攘夷を唱える志士の幕府への憎悪が高まり、天誅と称して佐幕派の人物を襲撃するなど不穏な活動も活発になっていった。

そうした背景から尊皇を唱え、幕府をないがしろにするとともに、列強にはあくまで牙をもって臨もうとする強硬的な勢力は幕藩体制ひいては日本の分裂分子としてとらえられ、[[1859年]](安政6年)、[[安政の大獄]]という形をもって、厳しい弾圧を受けた。とりわけ、水戸藩は尊皇攘夷の困難さは承知していたものの幕府の朝廷軽視の扱いに不平を持ち、朝廷工作をしていたことが幕府の咎めを受け、尊皇派の首領格であった水戸藩は家老の安島帯刀を切腹で失ったのを皮切りに藩内の尊王派と佐幕派の内紛により影響力を弱めていった。

翌年の[[1860年]](安政7年)[[3月3日]]、[[桜田門外の変]]などに水戸脱藩浪士が下手人となったことで水戸の政治的立場はいよいよ困窮した。[[1864年]](文久3年)[[5月2日]]、[[武田耕雲斎]]、[[藤田小四郎]]、[[田丸稲之衛門]]ら水戸藩尊皇派が[[徳川慶喜]]に主張を献策すべく[[筑波山]]にて挙兵した[[天狗党の乱]]が起ると、水戸藩は[[立原朴次郎]]らを派遣してなだめるも失敗、った。天狗党は各地に転戦し[[中山道]]、[[北陸道]]に抜け最後は[[越前国]][[敦賀市|敦賀]]にて武士の礼を以って説得する加賀藩の前に降伏をし、挙兵した志士300余名は幕命により死罪となった。

尊皇攘夷をリードした水戸学の本家であった水戸藩は次第に佐幕派が台頭し、尊皇派の家老[[戸田銀次郎]]も幽閉され病死、これよって水戸藩は事実上政治の主流から遠のく形となった。代わって台頭したのが外様の[[雄藩]]であった[[薩摩藩]]、[[長州藩]]である。薩長両藩は当初、日本周辺に近寄る欧州列強に戦争で挑み、それぞれ[[薩英戦争]]や[[下関戦争]]で西欧列強海軍と戦い敗北を喫した。後に明治維新の中心となる薩長両藩は欧州列強の実力を身を以って体験し、[[明治維新]]以降における日本の近代化にあって[[脱亜入欧]]政策をとるきっかけとなった。

とりわけ、オランダから[[咸臨丸]]を輸入し、幕府の衰退とともに欧州列強の日本進出の危機が高まる中、もはや幕府の時代ではないという意識が強まった薩長両藩は次第に幕府との対立を深め、朝廷への接近によつて幕府への圧力を強めた。しかし、薩摩藩と長州藩は未だ[[関ヶ原の戦い]]以来の遺恨を抱き、それぞれにおいて反幕府の傾向を次第に強めながらも相互に好敵手としてとらえ反目してい薩長両藩は次第に幕府との対立を深め、朝廷への接近によつて幕府への圧力を強めた。

長州藩<ref>熊谷直『毛利家のシーパワーに学ぶ』成山堂書店、2000年 ISBN 4-425-30191-9。熊谷直(くまがいただす)はペンネーム、本名の熊谷光久(くまがいてるひさ)でも発表論文あり。海上自衛隊OBの軍事史家。</ref>が反幕府色を表に出し、朝廷を取り込まんとした[[禁門の変]](蛤御門の変)では、薩摩藩は[[親藩]]で[[京都守護職]]の任にあった[[会津藩]]と提携し、長州藩を朝敵として征伐しこれを退けた。[[第一次長州征伐]]、[[第二次長州征伐]]を経て長州藩は藩成立以来の存続の危機に立ったが、[[土佐藩]]脱藩浪士の[[坂本龍馬]]も早くから海洋の重要性を認識し、犬猿の仲であった薩摩長州の協調の道を唱え、両藩を仲介した。

坂本は通商により近代化の道を模索していた坂本は、幕臣[[勝海舟]]との出会いにより幕府[[海軍伝習所]]に学び、浪人という身分で幕府と外様の間を自由に行き来し、身分や所属の隔たりを越えて、列強に勝てる軍隊がなければならないと[[海軍論]]を提唱した。やがて坂本は[[亀山社中]]を起こし[[海援隊]]へと再編、日本の近代化に向け国事に奔走していたが、する。戦国以来のしこりを残す薩長両藩の提携を実現することで日本の近代化への道筋を開く端を開いたといえよう。

幕府も従来から近代的な海軍装備の確立に努めてきたが、西欧列強の接近、尊皇志士の朝廷接近など複雑な政局の中でいよいよ本格的な陸軍・海軍の整備をなすべく、[[黒羽藩|黒羽藩主]][[大関増裕]]をこれにあたらせ、[[1861年]](万延2年)初代陸軍奉行に、[[1865年]](慶応元年)には初代[[海軍奉行]]に任じ、幕府の軍備にあたらせた。[[1866年]](慶応2年)[[12月28日]]には[[松平乗謨]]を[[陸軍総裁]]、[[稲葉正巳]]を[[海軍総裁]]として任じて陸軍奉行、海軍奉行の上位とし軍事の体制強化に努めた。

=== 海洋通商国家への道~大日本帝国の確立 ===
一方、同じく慶応2年[[薩長同盟]]が成立し、時局が薩長両藩に移りつつあった当時、坂本龍馬は[[公武合体]]の方策として諸侯と有為の人材からなる議会制度を提案し[[船中八策]]としてまとめた。これが[[後藤象二郎]]を経て[[土佐藩|土佐藩主]][[山内容堂]]を通じて[[徳川慶喜]]に献策されたことにより、徳川慶喜は[[大政奉還]]をし、朝廷の下による諸侯中心の政治体制を志向した。

しかし、薩長両藩の意向を受けた朝廷は徳川慶喜に対し、[[征夷大将軍]]及び[[内大臣]]の官職と、幕府直轄地の返上を命じた。尊王を家訓とする水戸徳川家出身の慶喜は、朝廷への叛意はなく水戸に引退したが、幕臣の中には朝廷の仕打ちを怨むものが多く、とりわけ裏で意図をひく薩長を討ち、政治の主導権を徳川将軍家の下に取り戻そうと考えるものが多かった。

一方、依然として旗本八万騎という強大な軍事力を要したままの旧幕府への警戒感を抱く新政府は旧幕府に難問をいくつもつきつけ、直参旗本の憤激を高め新政府と旧幕府の対立は一気に高まり、[[鳥羽・伏見の戦い]]を皮切りに[[戊辰戦争]]の端を開い戦端が開かれた。敗退を重ねた幕府は強力な海軍を擁するとともに[[フランス]]に依頼し新政府を海上から撃退する方策をとろうとするが、異国の協力を得ようとする幕府を嘲笑した諸藩の思惑が功を奏したか、幕府の海上からの反撃は行われず、とうとう新政府は関東に入った。

強固な海軍を擁していた幕府の責任者であった勝海舟は旧知の西郷隆盛と面会し、[[江戸城]]無血開城に成功。新政府軍は未だ抵抗する旧幕府勢力と新政府に抵抗する[[奥羽越列藩同盟]]を討伐すべく奥羽へと進軍、ついには元幕府軍海軍副総裁[[榎本武揚]](総裁)や[[松平太郎]](副総裁)、[[荒井郁之助]](海軍副総裁)らの率いる[[箱館政権]]を下し、とうとう明治新政府によって近代国家として統一政権を確立するに至った。

明治政府は[[天皇]]中心の近代国家を志向し、脱亜入欧政策をとることにより強固な陸海軍を整備し、軍隊を天皇の[[統帥権]]の下に置いた。また、統一政権としては未熟であった政府にとって有為の人材の登用は不可欠であり、諸藩の統制に経験のある有為の旧幕臣を積極的に登用することで、政府の官僚となる人材を整備し、海軍では[[幕府海軍]]を指揮した勝海舟、榎本武揚などが登用された。

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